5問免除  建物 2.全国統一公開模試 資格の大原宅建模試

 

こんにちは。きりん(@kirinaccount)です。

資格の大原宅建模試

 

宅地建物取引士 試験対策 資格の大原 全国統一公開模試

 

 

5問免除科目  建物

 

 

 建築物材料に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

 

1 鉄は、炭素含有量が多いほど、引張強さ及び硬さが増大し、伸びが減少するため 、 鉄骨造には、一般に炭素含有量が少ない鋼が用いられる。

2 木材の辺材は、心材より腐朽しやすい。

3 常温常圧において、鉄筋と普通コンクリートを比較すると、温度上昇に伴う体積の膨張の程度(熱膨張率)は、ほぼ等しい。

 

4 木材に一定の力をかけたときの圧縮に対する強度は、繊維方向に比べて繊維に直角方向のほうが大きい。

 

 

正解 4

1〇  炭素の含有量は、鉄類の性質に大きな影響を与える。炭素の含有量が多くなると、引張強さ・硬さが増大し、伸びが減少する。鉄骨造には、一般に鋼(はがね)が用いられる。

2〇  辺材(心材の外周部分)は、心材(樹心を中心とした濃い色の部分)に比べて腐朽しやすい。

 

3〇 

 

4✕  木材の圧縮強度は、「繊維に直角方向」に比べて「繊維方向」のほうが大きい。

 

参考・関連リンク

土地・建物/土地の種類・特徴/建物の構造 宅地建物取引士 試験 免除科目

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5問免除  土地 2.  宅建 宅地建物取引士 試験対策

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令和元年度 宅建過去問 1問1答解説

こちらについては正解問題に焦点をあて解説していきたいと思います。

書籍は宅建試験合格の一助になれば幸いです。

目次

1.宅建業法

2.民法

3.法令上の制限

4.その他の科目

問4

ア 宅地建物取引業者A(国土交通大臣免許)が甲県内における業務に関し、法第37条に規定する書面を交付していなかったことを理由に、甲県知事がAに対して業務停止処分をしようとするときは、あらかじめ、内閣総理大臣に協議しなければならない。

不正解です。なぜなら、指示処分は不正行為等をした宅建業者に免許をした者と、宅建業者が不正行為をした所在地を管轄する知事が指示処分します。

業務停止処分(最長1年)

①   不正行為等をした宅建業者に免許をした者

②   宅建業者が不正行為をした所在地を管轄する知事

免許取消処分

不正行為等をした宅建業者に免許をした者のみ

(=免許権者のみ)

問5

エ 建築工事着手前の分譲住宅の販売において、建築基準法第6条第1項に基づき必要とされる確認を受ける前に、取引態様を売主と明示して当該住宅の広告を行った。

不正解です。なぜなら、建築工事に着手もしくは建築確認が必要だからです。

たとえば、取引態様の明示は広告をするときに明示かつ注文を受けたときに「遅滞なく」明示しなければならないと定められています。また明示は「宅建士」が行う義務はなく、特に「書面」で行う必要はありません。